わが家の食卓を充実させ、地域の健康づくりを行うことから出発した食生活改善推進員は、「食生活を改善する人」を意味します。豊かな感性と知性と経験が一人ひとりの力となり結集され、"私達の健康は私達の手で"をスローガンに、食を通した健康づくりのボランティアとして活動を進めてきました。食生活改善推進員は、現在会員17万人。全国1,411市町村（Ｈ23.4現在）に協議会組織を持って活動をすすめています。 なお、平成24年度から新たに男性会員の加入が決定されたことにより、地域住民に対し生涯を通じた食育の推進、健康づくりの担い手としての活躍がますます広がって行くことが期待されています。

昭和20年代、食糧が十分でなく栄養不足の中、乳児死亡率が高く、家庭の主婦は問題を抱えていました。各都道府県では保健所を中心に「栄養教室」が開設され、主婦を対象にした学習が行われるようになりました。そこで、健康生活について正しい知識と技術を学習し、自らが健康生活の実践者となりこの問題にとりくむ意欲的な主婦のグループが誕生しました。そして昭和34年、厚生省（現厚生労働省）から「栄養及び食生活改善実施地区組織の育成について」の通達文書が出されました。 昭和58年になると、厚生省は、食生活改善推進員を33万人養成し、すでに栄養教室を修了して活動していた会員15万人と合わせて、将来48万人に増やそうと計画されました。それにより各県では、70世帯に一人の割合で、食生活改善推進員の養成がすすめられました。 昭和63年には婦人の健康づくり事業の一環として、食生活改善推進員養成事業が予算化され、国の補助事業となり各県で養成事業が進められました。平成9年になると地域保健法が施行され、食生活改善推進員の養成を含む「婦人の健康づくり推進事業」が一般財源化され、地方交付税に組み込まれました。このことから、これまで県の保健所で実施されていた食生活改善推進員の養成は、市町村に委譲され実施されることとなり現在に至っています。

平成17年「食育基本法」が施行されたことから、食生活改善推進員は、地域における食育推進の担い手として、「食育アドバイザー」を併名されました。子どもから高齢者まで、健全な食生活を実践することのできる食育活動にとりくみ、食事バランスガイドの普及・地産地消・郷土料理や行事食、食文化の継承などという大きな視点から食育を捉え、健康づくり活動を進めています。 食べることは生きることの基本です。地域の健康づくりの輪が食生活改善推進員の力で地域全体に広がっていくことを期待しています。

一般財団法人　日本食生活協会ＨＰより抜粋